積立を、暮らしの変化ごと試算する。
一定額の積立だけでなく、教育費や住宅購入時の支出、積立停止、まとまった引き出しを同じ時間軸で比較できます。
何から手をつけるか迷ったら、まず 無料診断 で悩みを整理できます。
60歳時点
2,133万円
一定積立との差
-3,077万円
累計引き出し
995万円
資産推移
プロフィールから自動作成
本人年齢、居住地、家族構成から、平均的な教育費の山をこちらで埋めます。
プロフィールの内容は、教育費や住宅などのシナリオに自動で反映しています。上の項目を変えると、すぐに右側の試算へ反映されます。
基本条件
ライフイベント
住宅購入（諸費用7%）
35歳に315万円を引き出し
教育費を反映：幼児教育
36歳から3年間、月3万円を積立から減額
教育費を反映：小学校
39歳から6年間、月4万円を積立から減額
教育費を反映：中学校
45歳から3年間、月7万円を積立から減額
教育費を反映：高校
48歳から3年間、月8万円を積立から減額
大学1年目の費用（資産から取り崩し）
51歳に170万円を引き出し
- ほか3件あります。
一定積立
5,210万円
イベント込み
2,133万円
運用益の目安
1,337万円
反映中の平均シナリオ
東京都・地域平均に近い公私ミックス
幼稚園から高校までの教育費は毎月の積立から差し引き、大学費用はそれまでに貯めた資産から取り崩す形で自動作成しています。積立の余力を超える場合のみ、その月の積立が止まります。
東京都の生活費目安は月360,149円。全国の二人以上・勤労者世帯の消費支出を、都道府県別の物価水準（総合104.0）で簡易補正しています。
東京都は私立在学割合が全国より高いため、幼稚園・中学校・高校は東京都の私立割合で加重し、さらに教育費目の地域差指数（97.9）で補正しています。
35歳で4,500万円の住宅を購入（借入4,500万円）と想定。諸費用（物件価格の約7%＝315万円）は購入時に資産から支出します。住宅ローン返済と賃貸家賃は同等とみなし、月々の積立余力は変えません。
- ・36歳ごろから幼児教育：月27,434円を積立から減額
- ・39歳ごろから小学校：月34,507円を積立から減額
- ・45歳ごろから中学校：月65,680円を積立から減額
- ・48歳ごろから高校：月76,065円を積立から減額
- ・51歳ごろから大学：年1,695,432円を資産から取り崩し
夫婦2人分のNISA枠（生涯3,600万円・年間720万円）を先に使う前提です。この条件では、枠超過後の特定口座積立は発生していません。
影響の大きいイベント
右側は支出額そのものではなく、運用機会を含めた確認年齢時点の残高への影響です。
住宅購入（諸費用7%）
一時引き出し・引き出し 315万円
-837万円
将来残高への影響
教育費を反映：小学校
毎月の支出（積立を減額）・積立減額 252万円
-513万円
将来残高への影響
教育費を反映：中学校
毎月の支出（積立を減額）・積立減額 238万円
-306万円
将来残高への影響
教育費を反映：高校
毎月の支出（積立を減額）・積立減額 274万円
-272万円
将来残高への影響
大学1年目の費用（資産から取り崩し）
一時引き出し・引き出し 170万円
-242万円
将来残高への影響
教育費を反映：幼児教育
毎月の支出（積立を減額）・積立減額 97万円
-235万円
将来残高への影響
大学2年目の費用（資産から取り崩し）
一時引き出し・引き出し 170万円
-233万円
将来残高への影響
大学3年目の費用（資産から取り崩し）
一時引き出し・引き出し 170万円
-224万円
将来残高への影響
大学4年目の費用（資産から取り崩し）
一時引き出し・引き出し 170万円
-215万円
将来残高への影響
年齢別の見通し
| 年齢 | 一定積立 | イベント込み | 差額 |
|---|---|---|---|
| 35歳 | 1,000万円 | 1,000万円 | ±0万円 |
| 40歳 | 1,548万円 | 1,012万円 | -536万円 |
| 45歳 | 2,214万円 | 1,329万円 | -885万円 |
| 50歳 | 3,024万円 | 1,617万円 | -1,408万円 |
| 55歳 | 4,010万円 | 1,481万円 | -2,529万円 |
| 60歳 | 5,210万円 | 2,133万円 | -3,077万円 |
計算前提
月次複利、月末積立として概算しています。住宅費は、現在の毎月の積立額に家賃などの住居費を支払った後の余力が入っている前提です。住宅購入時は頭金・諸費用を資産から支出し、ローン返済と賃貸家賃は同等とみなします。購入後に現在より住居費が増える場合のみ、その差額を積立余力から差し引きます。NISAは入力時点の残高と今後の買付を非課税保有限度額・年間投資枠に先に充当し、超過分を特定口座で積み立てる前提です。特定口座の評価益・売却益には20.315%の税を簡易控除しています。信託報酬、売買手数料、インフレ、相場の上下、NISA枠の再利用は反映していません。
平均シナリオの根拠：総務省統計局「家計調査」令和7年平均、総務省統計局「小売物価統計調査（構造編）2024年結果」、文部科学省「令和5年度 子供の学習費調査」令和8年1月16日訂正版、東京都生活文化スポーツ局「東京の私立学校の現況」令和5年5月1日現在、日本学生支援機構「令和4年度 学生生活調査」。