医療保険・がん保険は必要？「高額療養費制度」から考える

「医療保険、入っておいたほうがいいのかな」「がん保険は必要？」。不安だからこそ、なんとなく入ってしまいがちなところです。判断の軸になる制度から見ていきます。

結論｜多くの人にとって、医療保険・がん保険は「必須」ではありません。日本には、医療費の自己負担に毎月の上限を設ける「高額療養費制度」があるからです。まずは、公的制度と貯蓄でどこまで足りるかを確認しましょう。

まず知ってほしい「高額療養費制度」

公的医療保険に入っていれば（会社員も自営業も）、1か月の医療費の自己負担には上限があります。年収によりますが、一般的な収入の人で、ひと月おおむね8〜9万円程度が目安です。これを超えた分は、あとで戻ってきます。

つまり「大きな病気で何百万円もかかって家計が破綻する」という事態は、制度のうえではかなり起きにくいのです。

保険は「確率 × 影響の大きさ」で考える

保険が本当に向いているのは、めったに起きないが、起きたら家計が壊れるリスクです。たとえば、一家の働き手が亡くなる、火事で住まいを失う、といったケースです。

一方で医療費は、高額療養費制度のおかげで「貯金の取り崩しで対応できる」範囲に収まりやすい。だから、優先度は下がります。

体験談に流されないために

「入っていて助かった」という話はよく耳にします。でも、それは結果を見てからの感想です。保険に入るかどうかは、起きる前に「確率」で決めるのが筋です。当たった人の話だけを集めると、宝くじが得に見えてしまうのと同じことが起きます。

では、どうすればいい？

• まず、勤め先の健康保険や貯蓄で、入院・手術にどこまで対応できるかを確認する。
• 蓄えが少なく不安な時期だけ、掛け捨ての安い保障で補う、という考え方もあります。
• 貯蓄性のある保険（払うと戻ってくるタイプ）は、手数料の分だけ不利になりやすいので慎重に。
• 「保険に入ったつもりで、その分を貯蓄や投資に回す」と、いざというときに自由に使えるお金が育ちます。

なお、持病がある方や個別の事情がある場合は、必要な保障が変わります。あくまで一般論として読んでください。

迷ったら、無料診断で家計の状況を整理し、積立シミュレーターで「保険料を貯蓄に回したらどうなるか」も試せます。

参考・出典

• 厚生労働省「高額療養費制度を利用される皆さまへ」（自己負担限度額の仕組み）
• 山崎元「がん保険は不要ですか？」トウシル（楽天証券）（該当記事）